2008年11月26日

メタボの食事療法:カロリーコントロールの基本は

メタボ対策の食事療法の中心はカロリーコントロールです。その第一歩は、食事のおおまかなカロリー量を知ることですね。

主な料理のカロリー512.jpg

この絵はいろいろな食事メニューのおおまかなカロリーを示した図です。横軸は脂肪量で、縦軸はカロリー量になっています。かなり大雑把なものではありますが、脂肪の量が多い食事メニューほど、カロリーが高いことがわかるかと思います。脂肪は単位重量当りのカロリー量が多いので、特に注意した方がよいということですね。


posted by メタボン at 22:13 | 東京 ☁ | TrackBack(0) | 食事療法 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

メタボ対策の食事療法

今年度(平成20年度)からメタボリックシンドローム(いわゆる「メタボ」)対策として、特定健診と特定保健指導が全国で一斉に開始になりました。メタボの人は糖尿病になりやすいだけでなく、それ自体、動脈硬化の危険因子の塊であり、放置すると心筋梗塞などを高率に発症することが明らかになっています。メタボ判定を受けてしまったら、なるべく早くきちんとした対策を立てて実行して行きましょう。

とは言え、「何をどこから始めればよいのか?」の情報も錯綜していて、なかなかわかりにくいのが実情です。当ブログでは、メタボ対策の「ポイント」をわかりやすく説明しながら、保健指導の実際についても生の情報をお伝えしていかれたらと考えています。

まずは最も大切な、「食事療法」についてです。

メタボの食事療法の中心は、なんと言ってもカロリー制限ですが、カロリー制限に加え、高血圧がある場合は塩分制限が、高コレステロール血症がある場合はコレステロール制限が加わります。


 <メタボの食事療法>

  • カロリー制限(必須)

  • 塩分制限(血圧が高い場合)

  • コレステロール制限(コレステロールが高い場合)



いずれにしても、メタボ対策の食事療法の中心はカロリーコントロールですね。



posted by メタボン at 20:34 | 東京 ☁ | 食事療法 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

「特定健康診査・特定保健指導に関するQ&A集」更新

特定健康診査・特定保健指導に関するQ&A集」が11月19日に更新されました。今回の追加分は下記の通りです。


Q.
国保では、特定健診等に要する費用については、政令で定めるものの1/3に相当する額が、国及び府県から補助することになっているが、具体の補助基準や規模はどの程度で、いつ示されるのか。

A.
特定健診等に関する具体的な補助基準等については、平成20年10月30日付で交付要綱を発出した。


Q.
特定健診・特定保健指導に係る補助金の交付対象は何か。

A.
「特定健康診査及び特定保健指導の実施に関する基準(平成19年厚生労働省令第157号)に基づき、保険者が実施する特定健康診査・特定保健指導の実施に要する経費が国庫補助の対象となる。


Q.
実施年度の途中において加入した者に対し特定健診を実施した場合、補助の対象となるのか。

A.
特定健診の対象者は、当該年度の4月1日における加入者であって、40歳から74歳の年齢に達する者であるので、実施年度の途中において加入した者は特定健診の対象者とはならず、補助の対象にもならない。


Q.
特定健診を人間ドック等により実施した場合(特定健診以外の検査項目も同時に実施した場合)は、補助の対象となるのか。

A.
人間ドック等の結果を特定健診の実施に代える場合や、特定健診の他に追加的な検査を実施した場合は、特定健診の検査項目の実施に要した経費のみが交付の対象となる。(追加的に実施した検査費用と、特定健診に要した費用を、実施機関との契約書・請求等により明確に分ける必要がある。)


Q.
詳細な健診(貧血検査、心電図検査、眼底検査)は全て実施しないと詳細な健診を実施したものとして補助の対象にならないのか。

A.
詳細な健診項目については、いずれか1項目でも行った場合は詳細な健診を実施したものとみなし、補助の対象となる。


Q.
生活習慣病健診等により、詳細な健診項目を全て含む形で健診を実施する場合、詳細な健診を実施した場合として補助の対象になるか。

A.
詳細な健診については、医師の判断により実施した場合のみ補助の対象となり、保険者の判断で一律に実施した場合は交付の対象とならない。従って、設問については、基本的な健診項目の実施に要した費用のみが対象となる。


Q.
生活機能評価は基本チェックリスト、生活機能チェック及び生活機能検査で構成されているが、いずれを実施した場合に生活機能評価と同時実施場合の基準単価を用いるのか。

A.
特定健診と生活機能評価の同時実施については、「生活機能チェック」又は「生活機能検査」のいずれか又は両方を同時に実施した場合に、生活機能評価と同時実施した場合の基準単価による交付の対象となる。


Q.
被保険者の健診結果について、労働安全衛生法等に基づく健診結果を受領したが、欠損項目があり、保険者においてその項目を追加実施した場合は、補助の対象となるのか。

A.
欠損項目を保険者において追加実施する場合は、その者が労働安全衛生法等その他の法令に基づく健診受けることができる者である場合は補助対象とならない(当該経費は当該法令に基づく健診の実施義務者が負担するものであるため)。


Q.
国保連合会等に特定健診等に係る費用決済の代行を委託する際の委託料は補助の対象となるのか。

A.
特定健診等に対する負担(補助)金は、特定健診等を行うために直接必要な経費の負担(補助)であることから、国保連合会等への費用決済の代行業務の委託料は、補助の対象とならない。


Q.
特定健診等の結果データの管理システムの構築経費や集計ソフト等の導入に要する経費は補助の対象となるのか。

A.
特定健診等に対する負担(補助)金は、特定健診等を行うために直接必要な経費の補助であることから、データ管理システムや集計用ソフト等に要する経費は補助の対象とならない。


Q.
特定保健指導は最低でも6ヶ月を要することから、年度を超えて実施することが考えられるが、こうした場合も補助の対象となるのか。

A.
特定保健指導については、基準単価を
 @ 初回面接の終了時まで
 A 継続的な支援の終了まで(積極的支援の場合)
 B 実績評価の終了時まで
 の段階に区分(支援段階区分)しており、当該年度内に終了した区分までの基準単価に基づき交付の対象としている。
 また、翌年度に実施することとなる部分については、当該区分について、翌年度の交付の対象として申請いただくこととなる。


Q.
健康保険組合に対する補助金の交付要綱に定められている「対象経費」とは具体的に何を指すのか。(諸謝金、賃金、保険料、雑役務費、共同事務費(負担金))

A.
対象経費については、以下のとおり。
@諸謝金:特定健診等の実施を一時的に依頼した者に対する謝礼、礼金
A賃金:特定健診等に従事する常勤又は非常勤職員に対する俸給、非常勤職員手当等
B保険料:特定健診等に従事する者に係る社会保険料、損害保険料
C雑役務費:修繕費、白衣のクリーニング代等
D共同事務費(負担金):特定健診等を他の保険者と共同実施した場合の分担金(都道府県健康保険組合連合会の共同事業に参画して実施する特定保健指導の負担金を除く。)


Q.
市町村国保の被保険者(4月1日現在で加入者であった者)が特定健診受診後に資格喪失し、被用者保険に加入したが、被用者保険において当該年度の4月1日まで遡及して資格取得した場合、市町村国保において実施した特定健診の経費は補助対象になるのか。

A.
市町村国保において特定健診を実施した際には、対象者に対し特定健診を実施したものであったことから、補助対象となる。(ただし、特定健診の実施率には計上できない。)


Q.
国保から遡及して脱退する場合の取り扱いについてご教授下さい。
例えば、6月1日に資格喪失した者が、7月1日に特定健診を受診し、8月1日に届出した場合、6月1日まで遡及して脱退することになるが、この場合の特定健診の実施に要した経費は補助対象となるのでしょうか。

A.
健診実施機関において受診券及び被保険者証を十分に確認したが、有効でない(資格喪失している)ものとは見抜けなかった場合は、保険者は定められた費用を健診実施機関に支払うとともに、受診者に請求することとなるので、補助の対象とはならない。


Q.
保健指導を年度を超えて実施する際に、対象者が74歳であった場合、保健指導期間中に75歳に達することとなるが、75歳に達した以後の保健指導については補助の対象となるか。

A.
特定保健指導の対象者は当該年度において40歳以上74歳以下の年齢に達する者であるので、75歳に達する者に対し保健指導を行っても、補助の対象とはならない。(74歳の年齢に達する年度に実施した特定保健指導の支援段階区分までが補助の対象となる。)


Q.
特定健診の検査項目の一部が実施できなかった場合(特定健診を実施したこととみなされない)であっても、階層化を行うことができれば、対象者には特定保健指導を実施することとされていますが、この場合、健診の実施に要した経費は補助の対象になるのでしょうか。

A.
保険者が健診機関に健診の実施を委託する場合、健診機関において全ての検査項目を実施しない限り保険者は健診機関に委託料を支払う必要がないことから、補助の対象とはならない。


Q.
特定保健指導において、実績評価をするのに度重なる呼びかけにもかかわらず、利用者からの返答がないために最終評価が実施できず、確認回数を記録して打ち切った場合は完了したものとして取扱うこととされていますが、この場合も補助の対象となるのでしょうか。

A.
特定保健指導において、度重なる確認にもかかわらず利用者からの返答がないため最終評価が実施できず、確認回数を記録して打ち切った場合は終了した支援段階区分(初回面接の終了時まで(動機付け支援の場合)又は継続的支援の終了まで(積極的支援の場合))までが補助の対象となる。



posted by メタボン at 13:25 | 東京 ☁ | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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